分散投資の必要性

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分散投資の必要性

分散投資はとても大切です。

時間を使った分散投資、ドルコスト平均法を使うことで、購入価格を平均化させ、結果として大きなリターンを得ることができることは分かっていただけたと思っています。

時間的な分散をすることにより、下がって不安な時にも自動的に積み立てることができます。

その下がって不安な時は、価格が下がってしまっているので安く購入することができます。

結果的に価格が戻ってきたときに、多くのリターンを得ることができます。

今も中国とアメリカの貿易摩擦の影響で、株価が値下がりしています。

ドル円などの為替も円高方向に動いています。

下がったときはチャンスとはいえ、さらに下がってしまう可能性も否定できません。

ですから、下がったとしても淡々と一定額を機械的に投資することで株価が回復した時に、初期投資をして塩漬けし、持ち続けた時に比べ、大きなリターンを得ることができます。

ですから、一度にすべてを投じるのではなく、時間分散をして少しずつ一定額を投資することで、一度に大きく投資をした場合に比べ、大きなリターンを得ることが可能になります。

ただし、これは株価が下がった後に値が戻ったときの場合です。

株価が下がり続ける、株価が上がり続けるという局面ではドルコスト平均法は通用しません。

株価が下がり続けてなくなってしまう場合は、買わないことが正解になりますし、株価が上がり続ける場合は、初期投資をしてあとは放っておくのが最善です。

しかし、株価が上がり続ける、下がり続けるということは世界中の誰にも予測することはできません。

結局、機械的に一定額を投資し、世界の平均を狙うのが最も理にかなった投資方法です。

銘柄分散の大切さ

今年は米国株式は比較的堅調でしたが、2018年の後半は失速してしまいました。

その他の株式は、2017年は軒並み上がったのに対して、2018年は下がってしまった株式、債券も存在します。

今年は米国株式に投資をしておけば正解でした。

しかし、2017年である昨年は新興国の株式が軒並み値上がりした年でした。

そのときだったら、新興国株式に投資をしておけば良かったと思ったはずです。

しかし、2018年の実績は新興国株式が最も下がっています。

新興国株式の性質上、上がるときはドーンと上がります。

しかし、下がるときはドーンと下がることが特徴です。

通貨の性質もそれに近く、トルコリラなど値下がりだしたら止まらない。

というくらい下がってしまいます。

ですから、年によって、時期によって、値上がりやすい株式もあれば、値下がりしやすい株式もあります。

そのとき、何が値上がりして、何が値下がりするのかは誰にも予測はできないものです。

ですから、世界全体に投資をするのが全体のことを考えると最も効率が良い方法です。

欧州の年金制度はこのシステムに基づいて構築されています。

全世界の株式、債券、REIT、キャッシュに分散投資をしています。

そして、結果として安定したリターンを得ています。

米国の401K確定拠出年金は、米国に住んでいる労働者の多くが投資をしている方法です。

これも分散投資をしています。

日本は投資をするという文化がまだ根付いていません。

日本政府は投資の文化を根付かせようと、NISAをスタートし、iDeCoをスタートし、積立NISAをスタートしました。

現状、米国で資産が老後に3倍に増えるのが平均です。

積み立てた元本に対して、それだけ増えているのです。

日本はどうかというと、元本に対して、1.2倍の資産と言われています。

ほとんどの国民が現金として銀行に預金をしているのが国民の特徴ともいえます。

堅実であり、リスクを嫌う国民性ともいわれますが、小学生の頃から金融リテラシーを学習する欧米と金融について無知で、その後も自ら学ぼうとしない限り、学ぶ機会のない日本では老後に得られる資産が全く異なります。

1家庭に1ファイナンシャルプランナーがついている国もあります。

日本で、1家庭でファイナンシャルプランナーと契約している件数はかなり少ないはずです。

私自身もファイナンシャルプランナーと契約していません。

インターネット上には家計診断、無料診断、無料相談などがあふれており、近いものを家庭に取り入れれれば、自分でファイナンシャルプランニングをすることができる時代です。

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